今月に入って地震が続いたことから、県内でも大地震に備える動きが広がっている。
5日夜に最大震度5弱の地震が発生して以降、ホームセンターには防災グッズを買い求める客が訪れ、売り切れの商品もあるほど。
グラッときて、冷や汗をかいたあなた、「備えあれば憂いなし」。
この機会に防災用品を準備しては。
【米川直己、式守克史、宮田正和】
 岐阜市市橋のホームセンター「マンモス」県庁前店(伊藤孝之店長)では、1日の「防災の日」に合わせ、店内の一角に防災コーナーを設置。
懐中電灯や電池、水、非常用持出袋などの防災グッズを販売。
5日の地震から一夜明けた6日以降、朝から客が続々と詰めかけているという。
特に人気があったのは、家具と天井の間にはさみ、家具の転倒を防止する「固定ポール」で、3種類約80個が約5時間で完売。
早朝に地震を記録した7日もにぎわいを見せていた。

 伊藤店長は「防災グッズは(8月31日に東海地方を暴風域に巻き込んだ)`16|の時はそれほど売れなかったのに、連続地震後は飛ぶように売れて驚いている。
在庫切れの商品を仕入れ先から取り寄せているが、入荷は未定」と話している。

 被害を防止するグッズに加え、実際に災害が起こった場合に必要なのが、ラジオや懐中電灯、飲料水、食料だ。
岐阜中消防署によると、食料はカンパンや缶詰など、火を使わずに食べられるもので、保存期間が長いものが便利という。
ラジオは、災害の詳しい情報を知るための必需品。
同署の吉村道夫さんは「あわてずに行動するためにも、災害時には、まず情報を収集することが大切」と話す。
また、ヘルメット、防災ずきん、軍手などもあると便利。

 近くの避難場所を家族で確認することも重要だ。
各市町村では、避難場所などを掲載したパンフレットを配布しており、各地区の避難場所が掲載されている。
避難場所を家族で決めておくと安心。
また、震度6以上の地震発生でnttが開設する「災害用伝言ダイヤル」も、家族で確認しておくこと。
「171(居ないと覚える)」で、案内に従ってメッセージを入れる。
家族、知人同士での安否確認に利用できる。

 もちろん行政も災害に備えている。
県内で唯一、東海地震の防災対策強化地域の指定を受けている中津川市では、市内121の自治会が、初期消火や避難誘導、炊き出し、救出救護活動など、地域を守るための自主防災会を組織している。
約8000食を備蓄するとともに、市内のスーパーやjaなどの協力で、非常時には優先的に食料が供給されるように合意。
大地震に備えた態勢づくりを進めている。

 県の防災政策課は「天災への対策は日ごろの備えが大切。
家庭や地域で防災について話し合い、万が一に備えてほしい」と防災に対する備えと心構えを勧めている。


9月8日朝刊 (毎日新聞) -