◇台風倒木復旧検討委
 昨年9月の`18|による風倒木被害の復旧策を探る検討委員会(委員長、松田彊(きょう)・北海道大教授)は25日、報告書をまとめた。
多様な樹種が混在した森林ほど被害が少なかったことから、今後は種類や植える時期などを考慮して植林を行い、風害に強い森づくりを進める。

 報告書によると、支笏湖周辺(苫小牧市、千歳市)の国有林は人工林約1万3400ヘクタール、天然林約7100ヘクタールの計約2万500ヘクタールで、このうち人工林の約50%、天然林の約20%が台風の影響で倒れた。

 被害の分析では、同種の木が過密に植えられた森や高い木ほど被害を受けやすく、木の種類が多様な森や、高い木でも枝や根が発達していたものは倒れにくいことが分かった。
このため、報告書は風害に強い森を造るためには多様な樹種を時間差を設けて植林し、植林の間隔を広げ根をしっかりと張らせることが必要と結論づけた。

 林野庁北海道森林管理局は報告書をもとに、05年度から国有林の復旧事業に着手する。

 同委員会は森林管理局と道が昨年11月に設置し、台風で大きな被害を受けた支笏湖周辺の国有林を調査した。
【横田愛】

2月26日朝刊(毎日新聞) -